弊社の代表的なアスリートキャリア形成支援例

• 1：

  アスリートが競技現役活動しながら「引退後の職業生活」を考えることで現在の競技生活に活かせることのきっかけ作りを致します（約1時間）

• 2：

  「キャリア」とはどんなものなのかを理解し、中長期のキャリア形成の計画立案の必要性を理解し、行動計画を作成（約2時間）し、実際にキャリアコンサルティングを受ける（約50分）

• 3：

  環境が異なるアスリート個人に寄り添った「キャリアコンサルティング」を5回セットにし、個々のスケジュールに柔軟に対応したキャリア支援を実施

期待される効果

アスリート生活を通じて経験したことをも活かしながら、引退後に向けた
キャリア形成に取り組む移行準備期間として支援を受けることで
「現在」の競技生活へも！

• 1

  自身の棚卸しにより引退後の職業キャリアについて自分と向き合う機会が得られる・どのような準備が必要かを理解する

• 2

  興味・関心分野や自身の価値観を客観的に理解することで準備・方向性を定める

• 3

  「引退」と共存し、次のキャリア形成に必要な情報・知識・スキル取得を理解

• 4

  キャリア支援のプロと話すことで自律的に意思決定し計画を遂行する手法を取得

職業能力開発促進法の一部改訂（2022年4月）

第十条の三　事業主は必要に応じ、次に掲げる措置を講ずることにより、その雇用する労働者の職業生活設計に即した自発的な職業能力の開発及び向上を促進するものとする。

一　労働者が自ら職業能力の開発及び向上に関する目標を定めることを容易にするために、業務の遂行に必要な技能及びこれに関する知識の内容及び程度その他の事項に関し、情報を提供すること、職業能力の開発及び向上の促進に係る各段階において、並びに労働者の求めに応じてキャリアコンサルティングの機会を確保することその他の援助を行うこと。

二　労働者が実務の経験を通じて自ら職業能力の開発及び向上を図ることができるようにするために、労働者の配置その他の雇用管理について配慮すること。
★新設★
２　事業主は、前項第一号の規定によりキャリアコンサルティングの機会を確保する場合には、キャリアコンサルタントを有効に活用するように配慮するものとする。

※「緑字」部分が改定された文言となります
※本件内容は「必要に応じた措置を講ずること」とされており義務ではありません

※職業能力開発促進法第十条の三より抜粋
（2022年4月施行）